最近のドル円相場は、中東情勢のニュースや、日米の中央銀行のちょっとした発言くらいではビクともせず、160円台などの歴史的な円安水準を維持していますよね。「何が起きても円安になるんじゃないか？」と感じている方も多いと思います。
しかし、為替市場には「積み上がったポジション（注文）の偏り」という見えない圧力が存在します。現在、ヘッジファンドなどのプロの投資家は限界に近いレベルで「円売り・ドル買い」のポジションを膨らませています。
これが一気にひっくり返る時、ドル円はニュースに関係なく猛烈な勢いで150円以下へと急落します。今回は、ドル円が150円を下回るための「絶対条件」と「3つのシナリオ」を考えてみた。
150円割れを引き起こす「3つのシナリオ」
では、具体的にどのようなきっかけでその一撃が加わるのでしょうか？現実的なシナリオは以下の3つです。
シナリオ①：日銀の「連続利上げ」× 米国経済の「急減速」（相関の逆転）
一番王道でありながら、最も破壊力があるシナリオです。
- 引き金:
米国の景気指標（雇用統計やインフレ率）が市場の予想を大幅に下回り、FRB（米連邦準備制度理事会）が「連続利下げ」に追い込まれると同時に、日本銀行がインフレ対応で追加の利上げを決定します。 - 市場の反応:
これまでドル高の最大の根拠だった「日米の圧倒的な金利差」が縮小へと向かいます。金利差を狙ってドルを買っていた世界中の資金（キャリートレード）が一斉に逆流し、ファンドの自動売買プログラムが狂ったようにドル売り・円買いを浴びせることで、一気に150円の壁を突き破ります。
シナリオ②：政府・日銀による「トリプル円防衛策」（実需の逆襲）
単なる「覆面為替介入」だけでは、ヘッジファンドはすぐに戻ってきてドルを買い直します。しかし、国の構造を変えるような防衛策が出た場合は別です。
- 引き金:
日本政府が「巨額の為替介入」を行うと同時に、世界最大の年金基金であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が、外国資産の割合を減らして国内資産（日本国債など）を買い戻す方針を発表します。 - 市場の反応:
「政府は本気で円を買い戻しにきている」とプロたちが絶望します。これまで円安の土台を作っていた日本の巨大機関投資家（実需筋）までもが円買いに転じるため、ファンドは勝ち目がないと判断し、ポジションを大急ぎで買い戻します。この「ファンドの逃げ足の速さ」が相場を5円〜10円規模で暴落させ、150円以下へと押し下げます。
シナリオ③：世界的な「ブラック・スワン（予測不能な大恐慌）」の発生
「戦争が起きても円安になる」というのは、あくまで平時の経済ロジック（金利差）が機能している時の話です。
- 引き金:
米国のリーマンショック級の金融危機の再発、あるいは世界的な大手金融機関の破綻など、世界の金融システムそのものが麻痺するような事態（ブラック・スワン）が発生します。 - 市場の反応:
こうなると、ファンドは「金利が美味しいからドルを持つ」という余裕がなくなります。手元のレバレッジ（借金）をすべて解消し、現金を確保するために、あらゆる投資ポジションをフラット（ゼロ）に戻さざるを得なくなります。結果として、限界まで溜まっていた「円売り」が100%強制的に買い戻され、数日〜数週間のうちに150円を遥かに下回る猛烈な円高が引き起こされます。
リーマンショックから約20年。コロナから7年。そろそろシナリオ③はありそうな気がしますが・・・・保有株式銘柄はえらい事になるし、仕事もなくなるので嫌ではありますね