世界的に熱波が発生しているので温暖化により上昇する銘柄に焦点を当ててみた

 1. ダイセキ環境ソリューション（1712）

• 【温暖化との関連理由】
  温暖化による「ゲリラ豪雨」や「猛烈な台風」の増加により、各地で河川の氾濫や土砂災害、浸水被害が多発しています。同社は汚染土壌の調査・浄化処理の最大手であり、水害後の復興プロセスで発生する汚染土壌や産業廃棄物のクリーンアップ需要が長期的に拡大します。
• 【まだ上がっていない理由】
  土壌汚染対策は「地味な建設周辺セクター」と見なされがちで、DXやAIといった派手な成長テーマに資金を奪われてきました。PBR（株価純資産倍率）などの指標面でも、環境ポテンシャルに対して市場の評価がまだ追いついていません。 

2. 能美防災（6744）

• 【温暖化との関連理由】
  温暖化による平均気温の上昇と、それに伴う都市部の「ヒートアイランド現象」の激化により、建物や森林での火災リスクが急増しています。同社はセコム傘下の国内最大の防災設備メーカーであり、建物へのスプリンクラーや最新の消火・防災システムの導入義務化が追い風となります。 
• 【まだ上がっていない理由】
  防災セクターは「国土強靭化」などの国策テーマが盛り上がったタイミングで局所的に買われる傾向があり、平時は放置されやすい性質があります。中長期の気候変動リスクを織り込んだ買いは、まだ本格化していません

3. 鶴見製作所（6351）

• 【温暖化との関連理由】
  地球温暖化に伴う「酷暑」や「干ばつ」による水不足の一方で、局地的な大雨による「都市型水害」が世界的に深刻化しています。同社は水中ポンプで国内首位であり、下水道の排水処理、浸水時の強制排水、農業用の利水管理など、温暖化が生む「水トラブル」に不可欠なインフラを提供しています。 
• 【まだ上がっていない理由】
  機械セクターに属するため、世界的な景気動向（製造業の設備投資サイクル）の影響を強く受けやすく、これまではそちらの要因で株価が抑えられていました。温暖化という「構造的な需要増」の側面が、株価にまだクローズアップされていません。 

4. アジア航測（9233）

• 【温暖化との関連理由】
  温暖化による気候変動の予測や、土砂災害の危険地帯を特定するための「航空測量」および「3Dハザードマップ（防災地図）」の需要が激増しています。同社は、ドローンやレーザーを駆使して地形をデータ化する空間情報コンサルの大手であり、自治体や国からの災害予測業務を独占的に受注できる強みがあります。
• 【まだ上がっていない理由】
  官公庁向けのビジネスが中心であるため、業績のカタさはあるものの「急激な利益成長」が期待しにくいと判断され、市場で万年割安（低PBR）な状態が続いています。気候変動インフラとしての価値が見直される余地を大きく残しています。

過去にも温暖化銘柄は購入して儲けさせてくれましたが、買える値段ではないかもしれないのが現状・・・・・

ポンドが知らない間にどえらい上がっている。217.70円を記録。FX開始後最高値に到達！！

 これは凄まじい上昇です。

仕事が忙しくて、チャートを見ていない間に214円はブレイクしましたが

それをはるかに上回り+3円以上の217円台後半まで登っています。

215円で再度、売りのトリガーを引いていた僕としては

一気に保有が増えて、アカウントからアラートも出始めました。

しかし、つい先日も215円まで上がり、その後、213円台まで下がったので

今回もそれに期待して来週の中ごろには217円で保有した売りを212円ぐらいで

決済し+5円の利益を得たいと思います。

ここは数万円稼ぎたい地合いです。

僕が外人なら、今、日本円を買いまくって不動産も買って日本を資産として持つけどな

 ドル円が160円で推移する、今日この頃。

自分がアメリカ人で日本の事をある程度知っていたら、どうするか目線で考えてみた。

■食事視点

まずは日本の食事は安全/美味しい/安いの三拍子が揃っており

アメリカ人にも受け入れられる味だと思います。

■住居視点

日本は、外国人でも不動産が買えます。これは日本人である以上、政府に是正して欲しい

部分であります。中国人が水源近くとか、観光地の不動産を買って、インバウンドを利用して

外国人に利益を搾取されている。

政府が動かない理由は2つ程ある

1,アジアの途上国が外国人の土地購入を禁止する最大の目的は、海外の強い通貨（資本）によって自国の地価が暴騰し、地元住民が家を買えなくなるリスクを防ぐためで、

日本もバブル期までは外資を警戒していましたが、その後は「海外からの投資（お金）を呼び込んで経済を活性化させたい」という方針に舵を切ったため、購入のハードルを下げ続けた歴史があるから。

2,中国やベトナムなどの社会主義国（あるいはその名残がある途上国）では、そもそも自国民であっても「土地の所有権」は認められておらず、全員が国から土地を借りている状態（使用権）です。

「全員が買えない」という大前提があるため、外国人を排除しても国際ルール（内国民待遇）の違反になりません。一方、日本は個人の私有地（財産権）を強く認めているため、同様の理屈が使えないが、この円安である今、この2つの理由をもってしても、

日本人が自国の土地が高騰して都市部を追いやられる現実がそこまで来ていると思う。

話がそれてしまったが、日本に投資したい3つ目の理由は

■安全視点

夜、エリアを選ばずに好き勝手女性でも歩ける国は少ないでしょう。

シンガポールのように小さい国で統制がとれていれば別ですが、日本の国土で

それを維持できるのは、自由度が高く、インフラが整っているので

車の必要性が少なく電車/バスで寝てる人がいるのが普通の日本は、

リラックスが常にできる環境で、生活ができる。

そのうえ家族で住んでも教育水準が高いので、これより最高な国はあるのか？

多分アメリカ人にとって最もハードルが高いのは言葉の壁。

数千の文字を要する日本語のハードルの高さでしょうね。

このブログを始めた時、ポンドはいくらだったんだろうと思い見返したら驚愕だった

 このブログを始めたのは2018年。今から約8年前です。

その年のブログはこちら

2018年のポンド

当時、ポンドは140円前後をウロウロしていたのがわかります。

！？

140円ですよ。今は215円がどうとか言っているレートです。

つまり、この8年で75円も円安になってという事になります。

しかも、これBREXIT前だっと思うので、その後、133円まで落ちてからの

80円の差が、今は215円。一体、日本に何があったのか。

もし、当時133円台でポンドを10万通貨程保有していたら、

SWAPポイントだけで、約300万円以上。

キャピタルで約800万円の利益。

ということは10万通貨を放置保有しとけば、1100万円の爆益だったわけです。

そう思うとFXは夢がありますね。

誰も予想できないから、あれなんでしょうけど。

なので、トルコリラは同じようになるように、50円ぐらいに回復するまでは

保有を続けてみようと思う。

30万通貨保有で3.5円がわかりやすく35円になったら300万円＋SWAPです。

夢はあるな・・・・上がる上がらないは別として。

結局介入だった、今朝の急激な円高！ 一部決済したのは正解だったが・・・・いつまで円安

 7/2(木)21:00頃

ドル：162.70➡161.10円

ポンド：215.90円➡214.85円

こうなったので、一気にいくかと思いきや

ドル：161.40

ポンド：215.20円

に落ち着きを取り戻してしまいました。

これが僕の早漏決済の要因なんですよね。戻るんですよ、何兆円も日銀が

市場に突っ込んでも。

果たして日銀の来月の外貨残高はいくらに減っているのか！？

注目ですね。

介入か？ ドルとポンドが急落した昨晩 一時160円台に足を突っ込んだ

 これが介入でなく市場の動きで下落してたのなら円安に一旦、歯止めがかかりますが

昨晩21:00頃

ドル：162.70➡161.10円

ポンド：215.90円➡214.85円

一気に急落しました。

さて、これを書いているのが、急落直後の予約投稿です。

7/3(金)の日本市場オープンのタイミングで上記より下がっていれば本物でしょう。

せめてポンドは213円まで落ちて欲しいもんです。

残り半年の2026年。この先、半年の株価はどう動くか！？ 下がって買い場になって欲しいが・・・・

ずばり2026年後半は「下がる要因」よりも「上がる要因（好材料）」の方が優勢であると言えます。

そのように判断できる主な理由は以下の3点です。

• 企業が「本当に稼ぐ力」をつけている: 円安による見せかけの利益だけでなく、AI・半導体分野や企業のデジタル化（DX）需要が本物であり、2026年度の企業業績は過去最高水準を更新する見込みです。株価の土台となる「業績」が強固です。
• 株主を大切にする改革が続く: 2026年に予定されているコーポレートガバナンス・コード（企業統治指針）の改訂により、企業が「自社株買い」や「増配（配当金を増やす）」をさらに強化せざるを得ない環境になります。これが株価の下支えと押し上げに直結します。
• 世界的な不透明感の和らぎ: 一時期市場の重荷になっていた中東情勢の緊迫化に緩和の兆し（停戦報道など）が見え始めたことで、投資家が「リスクをとって株を買いやすい」地合いが整いつつあります。

唯一、下落基調になりそうなのは

米国テック企業の設備投資のピークアウト（秋以降） 

米国のハイパースケーラー（大規模クラウド事業者）による巨額のAI・DX投資の伸び率が、2026年10〜12月期をピークに鈍化するとのコンセンサス（予測）が出ています。株式市場はこれを先取りするため、2026年7〜9月期（夏〜秋口）頃から半導体株を中心に一時的な調整（値下がり）が起きる可能性が指摘されています。

これ調整なんで半年間はさらに上がるというのが結論。

株式投資は現在、できませんが数年後に買い場になるほど下がっている事を期待です。