転職は、どこの国の人にとっても一大決心ですが
日本と東南アジア諸国やアメリカなどでは、その考え方が、随分異なります。
大きく分けると、下記のような点が異なると思っています。
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①転職でキャリアアップ
②退職や転職の時期に関して
③転職決定後の人間関係
④転職者の退職先への思い
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①転職でキャリアアップは、よく海外では当たり前のように行われている事です。
アメリカの場合は、同じ会社にいる人は10年経っても同じような主任とか係長とかにまでしか
出世しません。未だに、年功序列の雰囲気が根強く残る日本と、アメリカなどの国でも
同じ会社にいれば、出世のスピードはたいして変わりません。
しかしながら、10年どこかで経験を積んできた人間に対しての待遇は違います。
アメリカでなら、下手すると取締役や課長クラスと、以前いた会社の役職を上回る転職がほとんどです。
そのため、同じ会社に長く居続ける事は損な事と捉えてる人が多いです。
かたや日本はヘッドハンティングでない限り、いきなり役職者で迎え入れられる事は少ないです。
ベンチャーや新しい企業は違いますが、創業50年レベルの会社は、ほとんどがこれにあたると思われます。
経験は買うが一からでお願いします的な、収入も新卒に毛が生えた収入になってしまったりします。
僕は転職活動をする際に、やはり役職を上げるのは厳しいと思いましたが収入面は
下げないを条件に転職活動を行ってみました。
②退職や転職の時期に関してですが、
最近は、退職告知を、退職交渉を行ってくれる会社に頼む人も増えているようですが
なぜか、法律を遵守できないように仕向ける、日本企業独特のサービスと言えます。
これは、日本企業が何年もかけて、じっくり労働者でなく、企業にとって都合の良いマインドを
国民に植え付けていった悪習でしょう。
そのため、退職交渉を第三機関にまかせて、退職し、損をしない退職を望む人が増えたのでしょう。
日本では2週間前の退職告知が義務です。
しかしながら、1ヶ月前が慣習でしょう、さらに僕の場合は2ヶ月前に告知を行いました。
そうすることによって、1ヶ月前になら影響が出なかった賞与の査定にも影響し、随分、損な退職の仕方を
することになったと思います。でも、それは会社のためと思ってやった、思いやりです。
それに反して会社が応えなければ、それ相応の報いが、会社に帰ってくるでしょう。
欧米企業だと、翌日退社が可能だそうです。
企業側も簡単に労働者を解雇できるのも、特徴ですが。
簡単に説明すると日本企業は一度入ると、下半身全体ズッポリ会社の中
アメリカや東南アジア企業だと一度入っても、足首ぐらいまでで、自分で力を入れれば
簡単に抜け出せるし、外からの力に押されれば簡単に押し出されます。
辞める時の責任感が日本の企業でも欧米化しており、これは企業にとっては大打撃になりかねないので
退職者に対して慎重に、対応しないといけないのが今後の日本企業の課題でしょう。
書いている途中で疲れてきました。③④は、また明日にでも。
